革命！！革命はありえるのか！左翼は、マルクスを信じるあまり本当に革命が起きるなどと考えていそうである！！結論からして無理！ということをマルクス主義の観点からだらだら書こうと思う！！ていうか暇なんです！！ちょっと頑張りました！！読めるものなら読んでみてください！！最初の数行はこのテンションですが、急に下がります！ご注意を！！
ちなみに、知識がなくてもいいようにマルクス経済学の解説まである素晴らしさ！！
ということで、マルクス主義の経済を歴史の流れを通じてみる視点から、過去の歴史を理論によって分析しその後、上で述べたような現在の出来事との類似点を明らかにし、現在の競争過程についての考えを述べ、最後に現状と革命の可能性について述べる。よって、初めに講義内容に基づく基本的な資本主義の競争理論について述べ、次に歴史における資本の競争を理論とレーニン著『帝国主義』をもとに分析し、最後に現在との類似点と今後の予測を述べる。
1.基本的な資本主義の理論
(1）剰余価値の種類について
労働は価値であるという労働価値説に基づくと、資本の拡大再生産のためには労働によって生まれた新たな価値である剰余価値の一部を搾取し資本の再生産過程に組み込むことが必要となる。この剰余価値には三つの種類があり、絶対的剰余価値、相対的剰余価値、特別剰余価値と呼ばれる。
絶対的剰余価値とは、労働時間を増やし、かつ今まで支払っていた賃金を増やさない、もしくは限界的な賃金上昇を今までの限界賃金より低くすることによって生まれる価値である
。次に相対的剰余価値であるが主に二つの方法で生まれる。まず一つ目は道具や機械によって労働の質を高めることで今までと同じ時間で生産される価値を増やし、一方で賃金は絶対的剰余価値と同様に抑えることで生まれる。もう一つは労働時間一定のまま賃金を下げることで生み出される。
最後に特別剰余価値とは商品の価値が社会的な平均の労働時間によって決まることを利用し、上の二つの形でより低い価値またはより多くの価値を供給できるようになった資本が、社会的価値との差分を利潤として得ることのできる価値である。
(2)競争について
資本主義における資本の競争は一言でいえば、拡大再生産をどれだけ長く続けられるかということである。さて、今回は資本主義の競争について述べるので主に社会的平均との比較によって得られる特別剰余価値が問題となる。
特別剰余価値を得ている資本Aがいたとする。この資本Aは社会的に平均の資本よりも多くの利潤を平均的な価値で供給することで得られるが、一方でその剰余価値を価格によって減らすことでほかの資本よりも安価に商品を供給できる。
そして、当然消費者はより安価な商品に流れていくので資本Aはほかの資本よりも多くの量の商品を売ることができる。
一方で、いくら生産しても社会的な平均より劣る労働力をもつ資本の商品の価値は平均よりも高くなり売れなくなる。
この資本をBとすると、Bはこのままでは拡大再生産を続けられなくなるので、新たな生産手段の導入によって資本Aよりも多くの特別剰余価値を生み出そうとする。
このような過程が繰り返されることで競争が進むが、その中で生産手段の価格は徐々に高騰し、新たに生産手段を導入できない資本が生まれてくる。このような資本は倒産という形で市場から姿を消していく。一方で残った資本はさらに激しい競争を戦うことになり、最後には一つの企業が勝者となり独占が生まれる。その競争過程で、過剰生産物が生まれこれを吸収するための手段として外国貿易が行われる。そして、マルクスはここで独占が起こり、プロレタリアート革命が起きて次の時代に移ると考えた。
2.歴史の分析
ここでは第一次、二次と二つの大戦前後の歴史を分析していく。
（１）第一次世界大戦前後について
そして、歴史を分析するにあたって歴史の教科書ではあまり詳しく書かれていない第一次世界大戦についてはレーニンの『帝国主義』(岩波文庫)から引用していく。
この本で主に述べられているのは当時の独占と資本の過剰による資本輸出、そして戦争が起きる過程である。生産の集積についてレーニンはこう述べている。「ドイツにおけるカルテルの数は、1896年にはほぼ250、1905年には385であって、およそ12000の経営がこれに参加していた。（中略）もっとも大規模な12000の経営だけで、確実に蒸気力と電力の総量の半分以上をその手に収めている。北アメリカ合衆国ではトラストの数は1900年には185,1907年には250と算定された。（中略）これらの経営にいる労働者数は1904年には総数の70.6％、1909年には75.6％すなわち四分の三であった。」この記述は20世紀初め頃、価値を生み出す源泉である労働者が寡占によって確保されていたということを示し、国内では競争相手はほとんどいなくなったと考えられる。
次の競争相手として出てくるのが海外資本である。第四章ではこう述べている「公開市場での競争に変わって、有利な取引契約を結ぶための「縁故関係」の利用が現れる。もっとも普通なことは、借款の条件として、借款額の一部分を、債権国の生産物、とくに軍需品、船舶等々の購入のために支出することがさだめられる」この記述からこれまで１で想定していた特別剰余価値の獲得による競争だけでなく、金融資本や国の外交によって社会的に平均的な労働時間を無視した価格で売ることを可能にしているのである。
最後に、第七章で「資本主義の基礎のうえでは、一方における生産力の発展および資本の蓄積と、他方における植民地および金融資本の『勢力範囲』の分割との間の不均衡を除去するのに、戦争以外にどのような手段がありうるだろうか？」と述べており、出版された当時第一次世界大戦が起きていた。その後結ばれたヴェルサイユ条約ではドイツに対して膨大な債務額と植民地をすべて放棄することが明記された。レーニンからの引用でもあったように戦前のドイツは独占状態にあり市場をかけて海外資本と競争していたが、この条約によって事実上競争に負けたと言える。
（２）第二次世界大戦について
まず、負けたどころか新しく立ち直ることさえ許されない状況に追い込まれたドイツが戦争に走るのは当然であろう。それよりも注目すべきは日本である。この時戦勝国として賠償金を得た日本は独占資本同士の競争にひとまずは勝利した。一方で日本では当時財閥と呼ばれる独占資本が形成されており日清戦争、日露戦争を通じて帝国主義政策もそれなりに順調であったし、海外も戦後の大戦景気によって潤っていた。
しかし1929年の世界恐慌が起こると、他の植民地を持つ国はブロック政策を行った。ブロック政策とは関税をかけることで元々同じ剰余価値を含む商品であっても関税によって差を生み出して特別剰余価値を生み出す方法である。これに対し日本は最初、内需を拡大する公共事業などで復興を果たしたが、ブロック政策で外需が得られないため満州事変をはじめとする中国での帝国主義政策を進めることになる。この行動は同じく世界恐慌から復帰し植民地をあまり持たないために外需を求めるようになったアメリカと対立することになる。
その結果として、アメリカはABCD包囲網などの経済制裁を行った。この政策もやはり資本同士の競争における市場分割の一つであろう。
ちなみにアメリカは第一次世界大戦前には反トラスト法であるシャーマイン法を制定しており、独占状態ではなかった。つまり、この時点で資本は独占資本という形ではなくあくまでも自由競争の下で資本の集合体としての国家という形をとって海外と競争しているのである。そして、第二次世界大戦が起こり、最終的にはGHQによる財閥解体という形でアメリカは日本との資本同士の戦いに勝つことになる。一方で、いち早くアメリカが植民地放棄をして世界に植民地放棄を促したのも市場を一度リセットして新たに確保するためだったと考えられる。
3.現状と革命について
ここでは、現状をＴＰＰを中心に１，２と突き合せて考察し、最後に結論を述べる。
(1)アメリカと中国の現状
まず現代の状況についてであるが、2008年のリーマンショックによって世界中が恐慌に陥った。さて、このリーマンショックは元をたどれば、サブプライムローンである。サブプライムローンとは、アメリカの住宅価格の上昇にともない、低所得者層が住宅を買えなくなってきたため、低所得者層のような信用が低い人間でも借りられるように作られたローンである。そして、リーマンショックはこの低所得者層がローンを返せなくなったことから始まる不況である。ローンを返せないとなれば住宅は差し押さえられ、利子や住宅が売れなかった分は債務として低所得者に残る。そのため、さらなる内需の低下を引き起こす。となると、１、２でも述べたようにやはり外需に求めるしかなくなるのである。
次に中国について考えると近年ではGDP成長率は常に低下している。
(2)TPPの資本競争への影響
上のような状況からTPPは外需を得る政策の一環であると考えられる。TPPで特に重要なのは関税撤廃と移民自由化である。まず、関税に関しては２のブロック政策のところで述べたように関税によって特別剰余価値を生み出すことにつながる。次に移民自由化であるが、これは特に利益を生むのは日本であろう。現在の日本に移民するには大きな壁があり、そう簡単には入れない。日本国内では、経済成長の結果生活必需品の価格はアジア諸国より高く、そのため比較的賃金が高い。しかし、移民が自由化されれば海外の賃金水準で海外労働者を雇用することができるようになりこれは国内の労働者の賃金を押し下げるだろう。そして、このことは相対的剰余価値を増加させ、価格を安くすることも可能になる。これによってTPPに加盟しない国は、商品を売ることはできるが売れなくなるためアジアでの資本同士の競争は日本とアメリカが覇権を握るだろう。
(3)結論
(1),(2)で述べたようにTPPによって日本とアメリカは他の国をアジア市場から追い出そうとしていると考える。しかし、現在経済成長が鈍化している中国もアジア市場を確保しようとしている。これはASEANへの加盟をして日本、中国、韓国、その他の国が主導権を握ろうとしていることからも明らかである。このようなことから中国の資本にとってTPPは将来の経済成長を妨げられる存在なのである。だからこそ中国は軍事行動をすることで日本とアメリカを牽制しようとしていると考えられる。一方で、もし中国と戦争になって中国が倒れたとしたら、次のアメリカの敵は日本である。日本が倒されたら次はEUというように続くだろう。これが私の考える競争過程である。しかし、私は最終的にアメリカが全てに勝利できるとは思えないのである。これは、ネグリとハートによっても否定されている。
しかし、たえざる資本の運動は市場を確保できないだけでは止まれないのである。それはマルクスが『資本は、その実際の運動において、人類の将来の退化や結局は食い止めることのできない人口の減少という予想によっては少しも左右されないのであって、それは地球が太陽に墜落するかもしれないということによって少しも左右されないのと同じことである。』（岩波文庫 「資本論」より 以下同引用)と述べているとおりである。
勝てるかどうかは関係なく市場が足りないどこの国もかつての日本のように最終的には戦争に踏み切るだろう。この過程を繰り返せば、商品が人類の歴史を終了させるだろう。
マルクスが見落としたのは二つ。
まずは、資本主義が生み出す技術の進歩である。といっても、これは産業革命末期に生まれた時代的制約からであるが。
次に、階級の固定化というところに執着しすぎた結果、革命以外での将来性を見いだせなかったということである。彼が想定外だったのは、資本が復活するということである。それは日本が証明している通り、資本と国は一心同体であり国がある限り資本はゾンビのように復活するからである。本当に独占を行うのであれば、天下統一でもしなければ不可能である。そのため資本主義では独占からの革命へと続くのではなく、ある程度の寡占が起きると、戦争でリセットされるのである。少なくとも歴史的にはそうであるし、マルクス的にもそうである。
もはや、純粋な経済競争だけではなくなった資本主義の下では独占すら不可能なのである。そして、もし独占ができたとしても少なくとも「収奪者の収奪」に表れるような革命は無理であろう。
